近年の健康志向の高まりや環境保全、またヴィーガンや宗教的な理由による食事制限、さらに食物アレルギーへの対応などからプラントベース市場は世界的に拡大している。そうした中、大豆ミートのさらなる普及を目的に国内のリーディングメーカーが中心となり、ことし9月1日、日本大豆ミート協会が設立された。現在の国内における主要プレーヤーであり、2020年秋からの大豆ミート食品類JAS制定（22年2月に農水省制定）に向けた規格案の作成で中心的な役割を果たしたマルコメ、スターゼン、伊藤ハム米久ホールディングス、日本ハム、大塚食品の5社が理事となり、準備を進めてきた。
　10月24日には記者発表会が開催され、初代会長に就任したマルコメの青木時男社長、同じく副会長に就任したスターゼンの横田和彦社長をはじめ、理事である各社の代表者も出席。会場には各社の代表的な大豆ミート製品も展示された。
　事務局の嶋裕之氏（大塚食品新規事業企画部長）によると、今後、大豆ミート食品類JASについては協会が主体的に管理し、5年以内の規格見直しを検討する。さらに世界中への大豆ミートJAS発信など、規格の国際化の検討を進める。広報活動では、消費者向けにレシピ提案や大豆ミート検定のようなキャンペーンなども検討。業界向けには技術面での啓蒙や情報発信を行う。会員は正会員、協賛会員、賛助会員の3種を設け、大豆ミートメーカーをはじめ、関連機器の製造販売事業者、大豆ミート食品類に関する事業を展開している法人が入会可能。広く会員企業を募集する。