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日本食肉年鑑

【2021年版惣菜白書.(上)】総菜の販売状況

 

一般社団法人日本惣菜協会はこのほど、2020年の総菜の動向をまとめた「2021年版惣菜白書」を発行した。2020年はコロナ下でテレワークが定着し外出も控えられ、家で過ごす時間が増えた中でテイクアウト商品が伸長し、総菜の利用も拡大した。総菜専門店、百貨店などの総菜の販売状況のほか、消費者動向など食肉に関する項目を上下に分けて紹介する。
 総菜市場の動向は、対象を総菜専門店(40社、7,322店)、百貨店(5社、40店)、総合スーパー(10社、1,699店)、食料品スーパー(40社、3,185店)、CVS(コンビニエンス.ストア、5社、5万4,706店)とし調査した。
 総菜専門店をのぞく業態において生鮮三品売り場で「総菜を販売している」とする割合は、百貨店では青果売り場が20.0%、畜肉売り場が40.0%、鮮魚売り場が20.0%、総合スーパーでは青果売り場が40.0%、畜肉売り場が70.0%、鮮魚売り場が60.0%、食料品スーパーでは青果売り場が20.0%、畜肉売り場が67.5%、鮮魚売り場が57.5%となっている。
 国産肉の使用については、全体で「変わらない」69.0%、「増えた」16.0%、「減った」9.0%、「わからない」6.0%となっている。業態別にみると、どの業態においても「変わらない」が最も多く、6割以上を占めた。「増えた」と回答があったのは、総菜専門店、総合スーパー、食料品スーパーで、総菜専門店15.0%、総合スーパー20.0%、食料品スーパー20.0%となっている。百貨店、CVSは「増えた」とする回答以外は、「わからない」の回答だった。

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